＆プルメリアウーマン
プルメリアでは、「女性」にも注目しています。多方面で活躍する女性コラムニストによる発信や、女性に関するテーマを積極的に掲載しています。コンテンツに関連する講演・セミナーなども行っています。
北川 弘美（きたがわ ひろみ）
株式会社WBエナジー 取締役副社長
1982年、東京都出身。京都大学大学院地球環境学舎環境マネジメント専攻修了。（株）富士通総研にて環境エネルギー研究・コンサル業務に従事したのち、バイオマス専門のエンジニアリング会社を設立。
木質バイオマスの熱利用による新しいエネルギービジネス
太陽光発電や風力発電など、固定価格買取制度（FIT）による再生可能エネルギー発電に続いて着実に広がりを見せているのが「木質バイオマスの熱利用」だ。近年、このエネルギーの導入が加速していると同時に新しいビジネスが生まれている。本稿では事例を交えて紹介する。
熱エネルギーも「地産地消」へ 山形で木質バイオマス利用
「2050年カーボンニュートラル宣言」から二酸化炭素（CO2）削減を求める流れが高まる中、意外と知られていないエネルギーがある。欧州では1990年代後半から普及し始め主流となったが、日本ではこれから期待が高まる「木質バイオマス」の熱利用だ。木を砕いたチップやペレット、薪などといった身近な材を燃料とし、「地産地消」へつながるエネルギーとしての可能性を持つ。山形県での先進事例を紹介する。
仁禮 靖子（にれ・やすこ）
不動産経済研究所 編集部門 企画編集チーフ
1969年東京都出身。東京外国語大学ロシア語学科卒。不動産業界の取材および不動産専門誌の編集を手掛ける。
広がる「ホームステージング」シニアライフのサポートも
「ホームステージング」。耳慣れない言葉だが、中古住宅の流通が盛んな1970年代初頭のアメリカで、家具や小物を効果的に配置することで物件の「魅力」を引き出し、確実な販売へつなげる手法として誕生した。日本でも近年、超高齢化社会の到来やコロナ禍による郊外への移住希望が増える一方、さまざまな社会変化に寄り添い、快適な暮らし方を提案する「ホームステージング」の活用の場が広がっている。
石井磨里子（いしい・まりこ）
助産師 心理学士
2012年まで成育医療研究センター、国立名古屋医療センターで勤務。2013年よりシンガポールで助産師活動を開始し、民間医療機関Healthway MedicalのClinic Executiveとして1万件以上の母子サポートに携わる。2021年、日本での助産師活動を柱とした「ラセゾン」を開業。オンラインを通じた海外在住邦人への母子サポートのほか、国内での助産師・看護師の育成、教育機関などで活動する。
海外在留邦人へ向けた母子支援、「伴走者」の助産師を目指して
助産師として、2013年より、シンガポールの地で在留邦人を対象とした「母子支援」を開始し、現地医療機関と患者の「橋渡し」に携わってから、9年の年月が経とうとしている。一方、本当に必要な母子支援はなにか、日本と海外における課題が見え始めている。
村田浩子（むらた・ひろこ）
日刊自動車新聞社 記者
２０１３年、日刊自動車新聞社入社。これまで自動車流通、大手サプライヤー、省庁の取材を担当。１９８９年生まれ。
自動車メーカー、死活問題になるか ＣＯＰ２６の「宣言」の意味
２０２１年秋、国連気候変動枠組み条約第２６回締結国会議（ＣＯＰ２６）が開催された。自動車関連で注目を集めたのが、４０年までを目標とした、２３カ国によるガソリン車販売打ち切り宣言だ。中でも、電気自動車（ＥＶ）など内燃機関を搭載しない車両に限定する方針は、ハイブリッド技術に強みを持つ日系企業にとって死活問題になりかねない一方、国際市場での競争力の確保に繋がる一面も見えてくる。
戸村 桂子（とむら・けいこ）
フリージャーナリスト
ドイツ語教員を経て、2001年からNHKの報道番組に携わり、2008年からは英語ニュース部門で主に経済リポートを世界に向けて英語で制作・発信している。
「一人も取り残されない地球を」現地日本人医師が見たミャンマーの１０ヶ月
政情の混乱などで経済的困窮が続くミャンマーで、2015年から医者のいない村を巡回し、医療の提供と衛生指導を行っている医師の名知仁子さん。村人たちが経済的にも自立することが重要だと考え、家庭菜園の指導を行い、収穫した野菜を売って生計を立てるための支援も行っている。名知さんは今「ミャンマーの実情を知って欲しい。ミャンマーの人たちを応援して欲しい」と訴える。
孤立深める妊婦をゼロに 児童虐待死の半数は０歳
少子化対策の必要性が叫ばれるなか、せっかく生まれてきた命が「1歳」を待たずに消えている。厚生労働省が２００３年分から取りまとめている調査によると、心中以外の虐待で死亡する子どもの年齢の最多は０歳。しかも直近のデータではその半数が月齢０ヶ月、主たる加害者は実母である。この背景には、「妊娠を誰にも相談できず、独りで漂流する女性の姿がある」と認定NPO法人ピッコラーレ代表の中島かおりさんは言う。「漂流する妊婦は自分でどうにかしようとして必死に生きている。彼らをネグレクトしない社会にしたい」。日々、女性たちと向き合う中島さんに課題を聞いた。
高内 小百合(たかうち・さゆり)
新潟日報 論説編集委員
新潟県出身。1988年、新潟日報入社。上越支社報道部を経て本社報道部で地場産業、農政などを担当。96年に三条支局。98年、本社学芸部で文化、環境問題などを担当。報道部デスクを経て2012年、東京支社報道部デスク。本社文化担当デスクなどを経て18年4月から現職。
財政難、問われる文教施設 新潟県に見る『民営化』是非論
（筆者撮影）
「その地域の民度を見たければ、図書館に行ってみなさい」とも言われるように、図書館はその地域の文化行政のレベルを知るための鏡のような存在でもある。
畠田 千鶴（はただ・ちづる）
一般財団法人地域活性化センター
メディアマーケティングマネージャー、月刊「地域づくり」副編集長
早稲田大大学院修了。自治省（現総務省）勤務を経て現職。地域プロモーション、広報、編集、移住関係を担当。内閣府「地域活性化伝道師」
連載「アンテナショップ 成功のカギは立地にあり」
銀座を歩いていると、一等地の一角で特産品を販売する路面店を見かける。自治体が運営するアンテナショップは、銀座・有楽町エリアに21店舗（８月２日現在）あり、複数店舗を回遊する人も多い。
なぜ、こんなにも「銀座界隈」にアンテナショップが集積したのか。この背景には、１９９０年代のバブル崩壊と２０００年代から始まった東京駅八重洲口の再開発が関係している。
連載「テストマーケティング めざせ！定番商品」
お土産の定番の広島のもみじ饅頭、新潟の笹団子、沖縄のちんすこうなどが、東京にいながら、いつでも手に入る。自治体アンテナショップの魅力の一つだ。加えて、地元ではお馴染みの商品でも、全国的には知られていない珍しい商品も数多く扱っている。都内アンテナショップの約40％が1000品目以上を取扱っており、これらの商品の販路拡大や消費者ニーズの把握などに戦略的に取り組んでいる。
連載「都会で味わう 望郷の正月料理」
新しい年が明けた。JTBの旅行動向調査によると、この年末年始（12月23日～1月3日）に「一泊以上の旅行に出かける人」は、1800万人の見込みで、前年度比の80％増だが、新型コロナウイルス感染拡大前の前々年度比は38.5％減である（2021年12月9日発表）。旅行客は以前のようには回復しておらず、今年も巣ごもり（寝正月）という方もいる。
わが家で過ごすお正月は、やはり「食」にこだわりたい。コロナ以降、高級食材のおせち料理やフグ・カニなど特産品のネット通販が人気だ。
連載「アンテナ店売上げ減少 デジタルで新たな挑戦」
都内の自治体アンテナショップ62店舗（2021年4月1日現在）の実態調査の結果を地域活性化センターが発表した。店舗数、開設目的・効果、年間売上額、入館者数など34項目の調査結果である。
20年度の年間売上額は、新型コロナの感染拡大の影響で大きく減少した。
連載「デザイン力で地域をPR」
都スタイリッシュで洗練された自治体アンテナショップが都内に増えている。2002年にオープンした「ふくい南青山291」を皮切りに、「坐来大分」、「奈良まほろば館」など出店が相次いでいる。居心地が良く、商品の説明を聞いてゆっくり買い物ができ、厳選した地元食材の料理や地酒でもてなしてくれるレストランやバーもある。まるで地方の“迎賓館”のようだ。地域のイメージアップやブランドの醸成の役割も果たす。
連載「地酒でつながるアンテナショップ」
新型コロナの発生前の東京では、サクッと飲める「立ち飲み屋」がちょっとしたブームとなり、黄昏時には、ホッピーと焼き鳥がメインの昭和を感じさせる酒場や、酒屋の店内で飲む角打ち、スペインバルなどが仕事帰りの人々で賑わっていた。ことし３月にまん延防止等重点措置期間が解除されて以降は、営業を再開する店も目にする。
連載「ＳＤＧｓとアンテナショップ」
2022年4月29撮影（ここ滋賀提供）
新型コロナの発生前の東京で2015年の国連サミットで加盟国の全会一致で採択されたＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）は、日本各地でも地域特性に合ったゴールを設け、2030年の達成を目指している。内閣府が2021年度に行った全国アンケート調査では、自治体の52．1％が「地方創生ＳＤＧｓ達成に向けて推進している」と報告された。
連載「旬の果実をプロモーション」
果物のおいしいシーズン到来！都内のアンテナショップのフルーツフェアが真っ盛りだ。初夏には宮崎マンゴー、夕張メロン、山形のさくらんぼ、盛夏の今はスイカ、桃、ブドウ、初秋には梨が続く。飲食スペースのあるアンテナショップでは、地元産フルーツのデザートも販売される。茨城県のアンテナショップ「イバラキセンス」では、Jリーグ鹿島スタジアムの名物「メロンまるごとクリームソーダ」が期間限定で味わうことができる。
連載「新米を味わう旅」
「森のくまさん」「ミルキークイーン」という商品名をご存知だろうか？「青天の霹靂（へきれき）」「ひとめぼれ」で、お気づきの方も多いと思う。いずれも、ブランド米（銘柄）の名称だ。それぞれ、味、食感、形に特徴があり、日本穀物検定協会が毎年実施する、米の「食味ランキング」試験によって、最高評価「特A」とそれに続く格付米が決まり、発表される。
連載「地域のマーケティング戦略」
新型コロナの感染拡大によって、売上や集客で苦戦してきた自治体アンテナショップだが、最近、復活の兆しが見えはじめている。新規出店、移転、リニューアルなど、「攻め」の運営に取り組む店舗もある。
連載「ご当地鍋で応援消費」
鍋料理が恋しい季節になった。家族や仲間と鍋を囲んで「ふうふう」しながら食べる。鍋奉行は、火の強さや具材を入れるタイミング、食べごろを差配する。冬の日常風景であったが、ここ３年間はコロナの影響であまり見かけない。
連載「一つ星アンテナショップ」
「ミシュランガイド東京2023」が、昨年の秋に発表された。いわずと知れた、フランスのタイヤメーカーが厳選したレストラン・ホテルを星の数で評価する世界的なグルメガイドブックだ。
連載「広がるアンテナショップ」
最近、自治体のアンテナショップの移転、リニューアル、新規出店が全国的に活発だ。地域活性化センターの22年4月1日の調査では、都内独立店舗が前年度より3店舗減少したものの、その後、長野県上田市の「UEDA Nerima BASE」（練馬区）、長野県大町市の「信濃大町アルプスプラザ」（立川市）などが出店した。
リアルとバーチャルでつながる自治体アンテナショップ事情
自治体が出店する東京都内のアンテナショップは、新型コロナウイルスの感染拡大以来、大幅な減収となり、東京五輪・パラリンピックによるインバウンド（訪日外国人客）の地方への誘客も期待できなくなった。一方で各ショップは、地元と結んだオンラインイベントを開催するなど工夫を凝らし、地域への送客口として新たな取り組みを始めている。
大湾 奈緒 （おおわん・なお）
駐日英国大使館 スコットランド国際開発庁・上席投資商務官
1983年、東京都出身。英国ボーディングスクール、米国ジョージタウン大学を経て、筑波大学大学院保健学修士。駐日英国大使館にて貿易投資の仕事に就き、17年目を迎える。夫は医師。4歳2歳0歳の子を持つワーキングマザー。
女性活躍、「目に見える形」で 英国の取り組みがヒントに
鉄の女、サッチャー元首相に代表されるように、英国では政治・経済で女性活躍が日本以上に進んでいる。２０２１年３月、世界経済フォーラムが公表した「ジェンダー・ギャップ指数」では、英国が23位と、120位の日本を大きく上回った。しかし、首位争いをしている北欧諸国には及ばず、官民挙げてさらなる女性活躍に力を注いでいる。日本における女性活躍社会へのヒントになることも多い、英国の取り組みを紹介する。
大城 麻木乃 （おおしろ・まきの）
日刊工業新聞記者
1978年、沖縄県うるま市出身。2004年、日刊工業新聞社入社。化学、食品業界、国際を担当、2020年から不動産・住宅・建材業界担当の傍らＳＤＧｓを取材。近著に「ＳＤＧｓアクション<ターゲット実践>」（共著）
〝霞が関〟ユーチューバーが活躍 農林水産業の魅力を発信
〝霞が関〟初の官僚系ユーチューブチャンネル「ＢＵＺＺ ＭＡＦＦ（ばずまふ）」をご存じだろうか。農林水産省の職員がユーチューバーとなり、農林水産業の魅力を発信している。新型コロナウイルス禍で売れなくなった花を応援する動画で火が付き、今年１月までに85万回の再生回数を獲得している。真面目な役所仕事や硬派な社会ネタも、工夫次第で耳目を集める好例だといえる。
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